Management of Technology（MOT）に関する主要論文
| 1) | Feb 1996 | H. Yamasaki, T. Tanimitsu, and J. Baba, “General manager’s role and responsibilities in a research and development center,” Management of Technology V, Technology Management in a Changing World, (Proceedings of the Fifth International Conference on Management of Technology, Miami, Florida, Feb.27-Mar.1, 1996), pp.478-487, Elsevier Advanced Technology, Oxford, UK |
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| 【概要】 | R.I.Trickerの提唱するガバナンス理論をベースに企業のガバナンス理論を主にR&Dの観点から追求した。その手法は、内外の実務家の見解としてのガバナンス（企業の現在と将来に係わるマネジメント）手法を収集・分析して理論に纏めた。特に製造業においては、研究・開発投資が企業の将来に大きく影響することになり、R&D担当役員は日々の経営とは異なる次元での将来の組織を思い描くことが重要であり、その指導原理こそがガバナンスであることを明らかにした。 | |
| 2) | June 1997 | H. Yamasaki, K. G. Pechter, F. Kodama, and J. Baba, “Managing R&D as an important element of business systems,” Management of Technology VI, The Creation of Prosperity, Business and Work Opportunities Through Technology Management, (Proceedings of the Sixth International Conference on Management of Technology, Goteborg, Sweden, 25-28 June), pp.621-630, SMR-The Swedish Society of Mechanical Engineers, Naval Architects and Aeronautical Engineers, Stockholm |
| 【概要】 | 熾烈な企業間競争に生き残るためには、他とは異なる特色のあるビジネスモデル・コンセプトを持つことが大切である。本論文では、三菱電機を事例に、形式知を発揮する事業と暗黙知を発揮する事業を分析し、R&D部門の長が考えなければならない開発体制と心構えを論じた。半導体研究所をシリコンプロセス研究、シリコンデバイス設計研究、光・マイクロ波デバイス開発・研究に３分割して、それらの組織を効率よくコーポレートレベルで運営するための半導体研究所群総合企画グループ（筆者が在籍）の活動を紹介した（東京大学児玉文雄研との共同研究）。 | |
| 3) | July 1997 | H. Yamasaki, H. Suzuki, and J. Baba, “Management of R&D in relation to corporate governance,” Proceedings of the IEEE Portland International Conference on Management of Engineering and Technology, PICMET’97, pp.487-490 |
| 【概要】 | 「現在を生きる」経営行動をマネジメント、「将来を拓く経営行動」をガバナンスと呼ぶ。本報では、研究開発にとって重要な課題、１）価値の流れを見通すこと（コストダウンの追求と顧客の問題解決）、２）R&Dから事業化のための組織の在り方、３）外部知識資源の活用策、について、三菱電機の事例を挙げながら明らかにした。 | |
| 4) | Nov 1997 | H. Yamasaki, H. Suzuki, and J. Baba, “Formation of intellectual capital, ” Proceedings of the 7th International Forum on Technology Management, pp.227-230 |
| 【概要】 | 本論文では、コーポレートガバナンスの観点から、知的資産を効率的に構築出来る組織・部門風土を考える。まず、日本における知識組織モデルを明らかにし、西欧と日本のビジネスの違いを加味しつつ、グローバルな「知識創造企業」への変革の方途を考察した。特に企業が新しい知識を獲得・活用するための仕組み（知識組織）の在り方を提案し、国際競争に生き残る戦略を明らかにした。 | |
| 5) | Feb 1998 | H. Yamasaki, and H. Suzuki, and J. Baba, “Knowledge-creating organization in Japanese corporations–Management and characteristics thereof–,” Management of Technology, Sustainable Development and Eco-Efficiency, (Selected Papers from the Seventh International Conference on Management of Technology, Orlando, Florida, 16-20 February), pp.37-46, Elsevier, Amsterdam |
| 【概要】 | 企業にとっては、組織的な知識（知的資産）を効率的に構築し、これを活用する能力が競争力の基盤となる。企業は新しい知識を獲得・活用する仕組み（これを知識組織と呼ぶことにする）を築かなければならない。本報では、第一に、日・米における知的資産形成に関する企業の実例を考察する。第二に、特に日本における知的資産形成プロセスの特徴を示す。知識創造組織形成の成否は、やはりトップの優劣により、今後のトップマネジメントの在り方を論じた。 | |
| 6) | Mar 1999 | H. Yamasaki, H. Suzuki, and J. Baba, “An outlook for corporate competition in knowledge-based society,” Civilization, Modern Technology and Sustainable Development, (Proceedings of the Eighth International Conference on Management of Technology, Cairo, Egypt, 15-17 March), Part II, pp.821-827 |
| 【概要】 | 工業化社会は徐々に知識創造社会に移行している。知識創造社会で最も重要なものは、知識資産である。知識資産を創造する知には、暗黙知、形式知、天賦の才能がある。特に、天賦の才のある人材の活用に長ずる組織は、画期的新製品によって市場に進出する。天賦の才のある人材の発見・活用のための施策を考える。企業のトップはオープンなマネジメント下で、暗黙知と形式知の両輪として知識創造を進めることが必要である。 | |
| 7) | July 1999 | I. Yamada, H. Yamasaki, H. Suzuki, and J. Baba, “Managing diversity,” Proceedings of the IEEE Portland International Conference on Management of Engineering and Technology, PICMET’99, pp.36-37 |
| 【概要】 | ネットワーク社会は、組織自体も開いたものとなり、組織メンバーの組織間移動も活発化し、その結果、組織は多様性を増してくる。これからの企業は、生き残っていくために、この多様性のバランスの取り方に、企業の個性を示すことになる。このように多様性は組織の基本的特性である。本報では、製造業の観点から技術経営における多様性を論じた。その結果、イノベーションの新たな分類区分を提案し、大学・企業・コミュニティ（NPO等）の役割を明確にした。 | |
| 8) | July 2001 | H. Yamasaki, I. Yamada, and J. Baba, “The challenge and response of Japan’s corporate research institutes in the 21st century, ” Proceedings of the IEEE Portland International Conference on Management of Engineering and Technology, PICMET’01, pp.197-205 |
| 【概要】 | 日本の企業研究所が、この21世紀に対してなすべき任務について明確にすると共に、特にビジネスモデルの創出のために踏まえなければならない、経験経済の重視の問題、企業の備えるべきIT資産、および、知識を生み出す「場」の問題について明らかにした。併せてIT時代を生き抜くための三菱電機における実際的な知識創造のための施策を紹介した。 | |
| 9) | Jan 2003 | I. Yamada, H. Yamasaki, and J. Baba, “An ideal corporate research institute structure for the 21st century,” Management of Technology: Growth through Business Innovation and Entrepreneurship, Selected Papers from the Tenth International Conference on Management of Technology, pp.23-38, PERGAMON, An Imprint of Elsevier Science, Oxford UK. ISBN 008044136 X |
| 【概要】 | ビジネスモデルの構想に当って一番重要なことは、これからの経済がどの方向を志向しているのかを十分把握していることである。Jeremy Rifkin の述べる「経験経済（experience economy）」の考察、Daniel Bellの述べる「文化的資本主義（cultural capitalism）」の考え方をベースに、三菱電機における「社内ベンチャープログラム」「コーポレート・ゲートキーパーとしての役員技監制度」等の新制度をベースとした研究開発目標の変革を論じた。 |
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| 10) | July 2004 | H. Yamasaki, T. Matsubara, and S. Otsuki, “R&D management literacy,” Proceedings of the PICMET’04, Soul, Korea, July 2004, 04R0056 |
| 【概要】 | 日本でも漸く、R&Dマネジメントに関して実践教育が盛んになって来た。今のMOT勃興期の初期において一番重要なことは、MOTの「理念」と「リテラシー」である。R&Dマネジャーがリテラシーとして身に付けるべき重要事項は、１）企業のR&Dと利益の関係、２）顧客指向のためのCustomer Focus革新、３）リーダーたるべき人材育成、４）R&Dに関する不確実性とリスクに関する考え方であるとした。 |
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| 11) | Apr 2009 | H. Matsuoka，M. Ishida, T. Kubota, Y. Higano, H. Yamasaki, T. Kinoshita, “The challenge to create open innovation in the Tsukuba area -Tracking the activities of the Tsukuba Society for Innovation in Japan-,” Proceedings of the 18th International Conference on Management of Technology, Orland, Florida, USA, 5-9 April |
| 【概要】 | 今日の国際競争環境の激化は、研究開発に投じる資金・人材・技術等の経営リソースの多岐化・複雑化をもたらし、単に一組織の持つ技術を総動員した技術集約的な解決は困難になり、今、日本企業では、 Chesbroughの提唱するオープンイノベーションへの取り組みが、重要な経営課題になっている。 我々は、既存の人的ネットワークだけでは解決できない、リソース的に手が回らない技術課題・経営課題に対して、従来の人的ネットワークを超えるオープンなコミュニティを形成し、特に人的巡り合わせによる「ビジネス・マッチング」を主眼とした、地域イノベーション創出を目指した、コミュミティとして「つくばイノベーション研究」を立ち上げた。 日本のつくば地域は、数多くの国研と大学の集積した世界有数の学術・研究都市であることは確かであるが、新しく来たものにとっては、超え難い組織の壁を感じることも多く、効果的な情報の受発信が困難な面があった。上記コミュニティの活動を通じて、１）産学官連携における効果的ビジネス・マッチングの役割とあり方を探り、２）ケーススタディからイノベーションの成功要因の解明とビジネスモデルの展開可能性を追求し、３）新たなビジネス・イノベーションの創出と事業化の方向性を検討した。 本論文では、このコミュニティによる産学官連携活動をベースとした、つくば地域イノベーション推進活動事例の一つとして得られた知見を報告した。 |
他、論文25編